基本や基礎を大切に、純粋に高齢者と向きあう支援を行っていきます。
　他者を尊重し、複雑に考えすぎず気持ちよくシンプルに、ご利用者から「あなたがいてくれて良かった」と言われるエッセンシャルワーカーのお仕事にしていきましょう。
　職員側のペースに合わせてもらう「～しなければならない」「～しなくては困る」支援から、ご利用者自身の「こうしたい」「～したくなる」を引き出していける支援に改めて挑戦していきたいと思います。

　それには職員それぞれの強みや感性を磨き活かすことは大切であり、学びやすい環境の場面づくりも大切であります。知識や知恵を身に付け「考える介護」、お仕事の中での「連携・コミュニケーション」が大切になります。その環境を整えることも重要であり、必須研修から自由参加型研修、研修の場面を増えています。またチームコミュニケーションの実践を図る上でも、日本を含めた６か国の経験ある仲間が在籍しており、より柔軟な発想や思考を育んでいます。

やらなくてはならない「業務」の呪縛から、皆様の「専門職務」に重きを置いて欲しい。その結果として働く職員の充実度が増し、心身の負担感を減らすことにもつながると考えています。

在宅復帰をはじめ看取りまで、また特養や有料ホーム等へ移る方もいらっしゃいます。青葉の丘にいる間に、どこへ行ってもその人らしい生活がおくれるよう、お一人おひとりの「出来る」と「意欲」を見つけ出していきましょう。五感刺激を大切に、ご利用者の三大欲、食欲・睡眠欲・運動欲（日光浴含）を高めていける、施設支援の非日常からより日常に近い支援を目指します。

　職員体制は常に余裕があるとは言えませんが、公休もしっかり取得出来、業務での休日出勤や恒久的な残業などはありません。夏休・冬休など連休を取得するスタイルも増えています。

介護福祉士有資格者・介護経験２年以上
・ブランクある方も大歓迎です
・女性管理職増員。役職者としてステップアップを目指す方歓迎！
・公式採用ページ・本サイトからの応募大歓迎！

【シフト制】
早番　07：00～15：30（実働7.5時間/休憩60分）
日勤　09：00～17：30（実働7.5時間/休憩60分）
遅番　11：30～20：00（実働7.5時間/休憩60分）
夜勤　17：00～09：30（実働15.0時間/休憩120分）※食事休憩30分+休憩仮眠90分

（2023年実績）月平均残業時間　0.5時間　※役職者除く
（2023年実績）月平均夜勤回数　5.5　回　※役職者除く

月給（経験３年以上）　276,000円～
月給（経験５年以上）　291,500円～

（想定理論年収　3,975,600円～4,324,000円）


経験や年齢を考慮し決定します。
※上記年収には賞与（昨年実績4.0ヶ月）が含まれております。
※上記月額には以下の手当を含みます。
※介護職員には処遇改善・特定処遇（介護のみ）・処遇支援（介護のみ）が支給されています。

■基本給：165,000円～175,000円
■資格手当：介護福祉士15,000円
■住宅手当：10,000円
■処遇改善加算：28,000円～32,000円
■夜勤手当：37,500/5回（1回7,500円）
■皆勤手当：5,000円
■特定処遇改善加算　：  9,000円～30,000円（変動あり）
■処遇改善支援補助金：  6,500円～ 9,000円 （変動あり）

【別途手当あり】

■役職手当：10,000円～
■扶養手当：5,000円～（配偶者10,000円、子一人につき5,000円）
■通勤手当：月30,000円まで
■残業手当支給
■年末年始勤務手当（12月31日～1月3日）

（2022年実績）平均年収　4,256,886円　　※年2回賞与

＜年間休日113日＞
・4週8休（毎月9日公休、2月は8日公休）
・夏季休暇3日・冬季休暇3日（計6日）

（2022年実績）平均有給取得日数　8.8日

■有給休暇（初年度10日）
■慶弔休暇
■産前産後・育児休業
■介護休暇・子の看護休暇

■昇給年1回（4月）
■賞与年2回（7月・11月）★昨年度実績4ヶ月分
■各種社会保険完備（労災保険・雇用保険・健康保険・厚生年金・介護保険）
■定期健康診断
■インフルエンザ予防接種
■ユニフォーム貸与
■交通費支給（月30,000円まで）
■マイカー通勤OK（駐車場完備）
■食事補助（昼食350円/1食、夜勤の日は夜食と朝食無料）
■慶弔金等
■退職金制度あり
■独身寮あり（1K/家賃20,000円/敷金・礼金なし/築14年/バス・トイレ別）
　※空室要確認／女性空室－室・男性空室－室（2024年3月現在）
■転居費支援（法人規定による）

〇公式採用ページや直接応募にて入職された方にはお祝い金が支給されます。
【支給総額10万～20万円】　
　※支給方法・支給額は雇用形態等規定による（勤務継続できる方のみ）